セキュリティ評価

STRIDEモデルで脅威分析!

- STRIDEモデルとはSTRIDEモデルは、開発するシステムやアプリケーションに潜むセキュリティ上の弱点、つまり脆弱性を洗い出すための手法です。脅威モデリングと呼ばれる分析手法の一つで、具体的には、起こりうる脅威を特定し、その影響度や発生確率を評価することで、システムの脆弱性を明らかにします。 このSTRIDEモデルは、世界的なIT企業であるMicrosoft社によって提唱され、現在でも多くの開発現場で活用されています。STRIDEという名前は、脅威を6つの種類に分類していることに由来しています。 -STRIDEが分類する6つの脅威- 1. -なりすまし(Spoofing)- 本来とは異なる人物やシステムになりすまして、不正にアクセスや操作を行う脅威です。 2. -改ざん(Tampering)- データやシステムの設定などを不正に書き換え、情報の正確性やシステムの信頼性を損なう脅威です。 3. -否認(Repudiation)- 自分が行った行為を後から否定し、責任逃れをする脅威です。 4. -情報漏洩(Information Disclosure)- 許可なく機密情報や個人情報にアクセスし、不正に取得したり公開したりする脅威です。 5. -サービス拒否(Denial of Service)- システムに過剰な負荷をかけることで、本来のサービスを妨害したり、利用不可能な状態に陥れる脅威です。 6. -特権昇格(Elevation of Privilege)- 本来は許可されていない権限を不正に取得し、システムやデータに対して、より広範囲な操作を可能にする脅威です。 STRIDEモデルでは、これらの脅威を考慮しながらシステムを分析することで、潜在的な脆弱性を特定し、適切な対策を講じることが可能となります。
マルウェア対策

マルウェア解析:その重要性と手法

- マルウェア解析とは悪意のあるソフトウェアである「マルウェア」は、近年、その手口を巧妙化させながら、企業や個人の重要な情報やシステムを脅かす存在となっています。日々進化するサイバー攻撃に対抗するためには、マルウェアの正体を見破り、その攻撃手法を理解することが不可欠です。これを可能にするのが「マルウェア解析」です。マルウェア解析とは、入手したマルウェアを様々な角度から調査し、その内部構造や動作原理を解明する作業を指します。具体的には、マルウェアの種類や機能、感染経路、攻撃対象、目的などを詳細に分析します。解析の結果は、セキュリティ対策ソフトの開発や改善、インシデント対応、将来的な攻撃の予測などに役立てられます。マルウェア解析は、専門的な知識と高度な技術を要する作業です。解析には、専用のツールや環境が用いられ、解析者はマルウェアのコードを一行ずつ読み解きながら、その動作を分析していきます。近年では、人工知能を用いた解析技術も開発が進められており、より効率的かつ正確な解析が可能になりつつあります。マルウェアの脅威から身を守るためには、セキュリティソフトの導入や最新の情報収集など、日頃からの対策が重要です。そして、万が一、マルウェアに感染してしまった場合は、速やかに専門機関に相談し、適切な対応を取るようにしましょう。
ネットワークセキュリティ

コンテンツフィルタリング:安全なネット利用のために

- コンテンツフィルタリングとはインターネット上には、膨大な情報が溢れています。その中には、私たちの生活を豊かにする有益な情報がある一方で、誹謗中傷やわいせつ情報など、有害な情報も存在します。コンテンツフィルタリングとは、このようなインターネット上の情報の中から、アクセスを制限したい特定のウェブサイトやサービスを遮断する技術のことです。この技術は、主に有害な情報や不適切なコンテンツへのアクセスを防ぐ目的で利用されます。例えば、青少年が暴力的な表現を含むサイトやアダルトコンテンツにアクセスすることを防いだり、企業においては、従業員が業務に関係のないサイトを閲覧することを制限するために用いられます。コンテンツフィルタリングは、フィルタリングソフトやセキュリティ対策ソフトなどに搭載されている機能を利用する、またはプロキシサーバーなどで特定のサイトへのアクセスを遮断する方法など、様々な方法で実現されます。近年では、インターネット上の有害情報から子供を守るために、家庭や教育機関などにおいて、コンテンツフィルタリングの導入が進んでいます。また、企業においても、情報漏えいやセキュリティリスクを低減するために、コンテンツフィルタリングは重要な対策の一つとなっています。
ネットワークセキュリティ

サイバー脅威情報を共有する共通言語:STIXとは

近年、悪意を持ったコンピュータ技術の利用は巧妙化し、その件数は増加し続けています。企業や団体が、自分たちの力で全ての危険性に関する情報を入手し、対応することは難しい状況になっています。このような状況下で重要となるのが、危険性に関する情報を複数の組織間で共有し、互いに助け合いながらコンピュータ技術を悪用した攻撃に対抗する体制、いわゆる脅威情報の有効活用です。 脅威情報の共有は、攻撃に使われる可能性のある弱点や、攻撃の兆候をいち早く察知することに役立ちます。攻撃者たちは常に新たな手口を開発しており、ある組織が被害を受けた攻撃の情報は、他の組織にとっても貴重な防御策となります。情報を共有することで、新たな攻撃手法への対策を迅速に講じ、被害の拡大を防ぐことができます。 脅威情報の共有を実現するためには、業界団体や政府機関などが提供する情報共有の枠組みを活用することが有効です。これらの枠組みを通じて、参加組織間で非公開の情報交換が可能となり、より詳細かつ最新の情報を入手することができます。また、情報共有システムの導入や、担当者間の定期的な情報交換会なども有効な手段となります。 脅威情報の有効活用は、今日のコンピュータ技術を悪用した攻撃から企業や組織を守る上で必要不可欠な要素となっています。積極的に情報共有に取り組み、安全な情報環境の実現を目指しましょう。
詐欺対策

闇サイト「BidenCash」の脅威

- バイデンキャッシュの概要バイデンキャッシュは、2022年に初めて確認された、比較的新しい闇サイトです。このサイトは、盗難されたクレジットカード情報を販売しており、サイバー犯罪に悪用されています。バイデンキャッシュの特徴は、その膨大な情報量にあります。運営者はこれまでに790万件を超えるカード情報を公開・販売しており、その中には、クレジットカード番号、有効期限、セキュリティコードといった重要な情報はもちろんのこと、一部は氏名や住所などの個人情報も含まれています。このような情報は、クレジットカードの不正利用だけでなく、なりすましや詐欺など、様々な犯罪に悪用される可能性があります。バイデンキャッシュは、アクセスするために特別なソフトウェアや知識を必要とせず、一般的なブラウザを使って誰でもアクセスできるため、犯罪のハードルを下げるという点でも危険視されています。セキュリティ対策としては、パスワードの使い回しを避け、複雑なパスワードを設定することが重要です。また、クレジットカードの利用明細をこまめに確認し、身に覚えのない請求がないか確認することも大切です。バイデンキャッシュの存在は、インターネットにおけるサイバー犯罪の脅威を改めて認識させてくれます。私たち一人ひとりが、セキュリティ対策を強化し、自らの情報を守る意識を持つことが重要です。
マルウェア対策

重要インフラを狙う脅威:Industroyerとは

- Industroyerの概要Industroyerは、電力網など、社会生活を支える重要なインフラである産業制御システム(ICS)を標的とした、極めて悪質なマルウェアです。一般的なマルウェアのように、情報を盗み出したり暗号化したりするのではなく、電力供給を制御するシステムに直接的に侵入し、攻撃対象の機器を物理的に破壊あるいは機能停止に追い込むことを目的としています。Industroyerの恐ろしさは、その名の由来にもなった「Crash Override(緊急停止ボタンを押し込む)」という別名に象徴されています。これは、電力網を意図的にダウンさせるという、社会全体に甚大な被害をもたらす可能性を示唆しています。Industroyerは、ICSの深い知識に基づいて設計されており、複数の通信プロトコルを悪用してシステムに侵入します。さらに、攻撃対象のシステムに合わせて動作をカスタマイズできる柔軟性も持ち合わせています。これは、特定の電力会社やインフラを狙って、より効率的かつ致命的な攻撃を仕掛けることができることを意味します。Industroyerの出現は、サイバー攻撃が、もはや仮想世界だけの問題ではなく、現実世界に直接的な被害をもたらす段階に突入したことを如実に示しています。社会生活に不可欠なインフラを守るためには、従来のセキュリティ対策に加えて、ICSに対する脅威への対策が急務となっています。
ネットワークセキュリティ

インカプスラ:包括的なウェブセキュリティ対策

- インカプスラとはインカプスラ(Incapsula)は、本来「インパーバ・インカプスラ(Imperva Incapsula)」という名称で知られており、インターネットを通じて提供されるサービス形態、いわゆるクラウドベースで動作するアプリケーション配信プラットフォームです。ウェブサイトやウェブアプリケーションを対象に、外部からの攻撃や不正アクセスといった様々な脅威から守るだけでなく、表示速度や安定性の向上など、パフォーマンス向上を実現するための多岐にわたるサービスを提供しています。具体的には、世界中に分散配置されたサーバーネットワークを活用し、ウェブサイトやウェブアプリケーションへのアクセスをこれらのサーバーを経由するようにすることで、セキュリティとパフォーマンスの両面を強化します。セキュリティ面では、悪意のあるアクセスを遮断するファイアウォール、ウェブサイト改ざんを防ぐセキュリティ対策、大量アクセスによるサーバーダウンを防ぐDDoS攻撃対策など、多層的な防御システムを備えています。パフォーマンス面では、データを圧縮して転送量を削減したり、アクセスが集中する時間帯でも安定した処理を可能にするキャッシュ機能などを提供し、ウェブサイトやウェブアプリケーションの表示速度向上や安定稼働を支援します。このように、インカプスラは、企業が安心してビジネスを展開していく上で欠かせないウェブサイトやウェブアプリケーションの安全と安定を、包括的に支えるサービスと言えるでしょう。
マルウェア対策

二重恐喝ランサムウェア「STORMOUS」の脅威

- STORMOUSとはSTORMOUSは、二重の脅迫を用いるランサムウェアとして知られており、企業や組織にとって深刻な脅威となっています。攻撃の手口は巧妙で、まず、組織のネットワークに侵入し、機密性の高いファイルを探し出して暗号化します。これは、データを「人質」に取るようなもので、組織は業務に不可欠なデータにアクセスできなくなり、業務が麻痺状態に陥ってしまいます。STORMOUSの恐ろしい点は、暗号化する前にファイルのコピーを作成し、それを外部のサーバーに持ち出してしまうことです。そして、身代金を支払わなければ、盗んだデータをインターネット上で公開すると脅迫してきます。つまり、企業はデータへのアクセスを回復するためだけでなく、情報漏洩による経済的損失や評判の低下を防ぐためにも、身代金の支払いを迫られることになるのです。このような二重の脅迫は、企業にとって非常に大きなプレッシャーとなり、身代金の支払いに応じてしまうケースも少なくありません。しかし、身代金を支払ったとしても、データが本当に返ってくる保証はなく、再び攻撃を受ける可能性も否定できません。STORMOUSから身を守るためには、セキュリティ対策ソフトの導入や従業員へのセキュリティ意識の向上など、多層的な対策を講じることが重要です。
クラウドサービス

開発者必見!Bitbucketの基礎知識とセキュリティ対策

- BitbucketとはBitbucketは、ソフトウェア開発の現場で欠かせないバージョン管理システムであるGitを土台とした、ソースコードの保管・管理サービスです。オーストラリアのソフトウェア企業であるアトラシアン社によって提供されており、世界中の開発者から支持を集めています。Bitbucketを使うと、開発者は自身のソースコードを安全かつ効率的に管理できます。 変更履歴の記録や過去の状態への復帰も容易なため、誤った変更を行ってしまった場合でも安心です。 また、複数人で開発する際にも、それぞれの変更点を衝突させることなく統合できます。Bitbucketは、無料プランと有料プランが用意されています。 小規模なチームや個人開発者であれば、無料プランでも十分な機能を利用できます。 一方で、大規模な開発チームには、より多くの機能やストレージ容量を提供する有料プランが適しています。Bitbucketは、開発チームの生産性向上に大きく貢献する強力なツールと言えるでしょう。
組織・期間

企業の信頼を築くコンプライアンス

- コンプライアンスとは 「コンプライアンス」は、英語で「従うこと」を意味する言葉で、日本語では「法令遵守」と訳されることが多いです。 企業活動を行う上で、様々な法律や規則に従うことはもちろんのこと、企業倫理や社会規範といった、必ずしも明確に記されているわけではない、目に見えないルールに従うことも「コンプライアンス」に含まれます。 企業は、社会の一員として責任ある行動をとることが求められます。 そのために、コンプライアンスは、企業が社会からの信頼を得て、持続可能な成長を遂げるために、必要不可欠な要素と言えるでしょう。 コンプライアンス違反は、企業に様々な影響を与える可能性があります。 例えば、法的責任を問われたり、社会的制裁を受けたり、企業の評判を大きく損なう可能性も考えられます。 このような事態を避けるためにも、企業は、コンプライアンスを経営の重要課題として捉え、社員一人ひとりがコンプライアンス意識を持って行動できるよう、積極的に取り組んでいく必要があります。
マルウェア対策

巧妙化する脅威:マルスパムの手口と対策

- マルスパムとはマルスパムは、一見すると harmless な広告メールやお知らせメールのように見えますが、実際には悪意のあるプログラムや不正なウェブサイトへのリンクが仕込まれており、ユーザーに気づかれずにコンピュータウイルスへの感染や個人情報の抜き取りなどを目的とする悪質なスパムメールです。具体的には、件名や本文で受信者の興味を引くような内容を装い、本文中のリンクをクリックさせたり、添付ファイルを開かせたりすることで、ユーザーの行動を誘導します。例えば、有名企業からのキャンペーン当選通知や金融機関からの重要なお知らせを装い、偽のウェブサイトにアクセスさせてIDやパスワードなどの重要な個人情報を入力させたり、添付ファイルを開かせることでコンピュータウイルスに感染させようとします。近年、マルスパムの手口はますます巧妙化しており、送信元のなりすましや、日本語の文章が自然になっているなど、見破ることが難しくなっています。そのため、不審なメールを受信した際は、安易にリンクをクリックしたり、添付ファイルを開いたりせず、送信元の確認や本文の内容をよく確認することが重要です。少しでも不審に思った場合は、メールソフトの迷惑メール報告機能などを活用して、被害の拡大を防ぎましょう。
情報漏洩対策

BitLocker:利便性とリスクの両面

現代社会において、情報は企業にとって最も重要な資産の一つと言えるでしょう。顧客情報や企業秘密など、その重要性はますます高まっており、これらの情報を適切に保護することは企業の責任として当然のこととなっています。しかし、現実にはパソコンの盗難や紛失などにより、情報漏洩のリスクは常に存在しています。こうした事態から貴重なデータを守るための強力な手段として、Windowsに標準搭載されているのが「BitLocker」というドライブ暗号化機能です。 BitLockerは、パソコン内部のドライブに保存されているデータを暗号化することで、たとえパソコンが盗難・紛失したとしても、保存データへの不正アクセスを阻止し、情報漏洩を防ぎます。暗号化とは、データを第三者に解読できない形式に変換することを指し、BitLockerはこの暗号化をハードディスクやSSDといった記憶装置に対して行います。つまり、BitLockerを設定することで、パソコン内部のデータは暗号化され、正しいパスワードを入力しない限り読み取ることができなくなります。 BitLockerは、特に機密性の高い情報を扱う企業や組織にとって、必要不可欠なセキュリティ対策と言えるでしょう。顧客情報や財務情報など、万が一漏洩すれば企業の存続に関わるような重要データを守るためには、BitLockerのような強固なセキュリティ対策が求められます。 情報漏洩のリスクは、企業規模に関わらず存在します。BitLockerは、Windowsに標準搭載されているため、追加費用なしで利用できる点も大きなメリットです。情報セキュリティ対策は、事後の対応よりも事前の予防が重要です。BitLockerを導入し、重要なデータを守る対策を今すぐに始めましょう。
情報漏洩対策

企業におけるBYODの現状と課題

- 持ち込み端末制度とは近年、耳にする機会が増えてきた「BYOD」という言葉。これは「Bring Your Own Device」の略称で、従業員が業務で私物の情報端末機器を使うことを許可する制度を指します。従業員は会社から貸与された端末ではなく、自分が使い慣れたスマートフォンやタブレット、ノートパソコンなどを業務に活用できます。従来は、企業が従業員に業務用のパソコンや携帯電話を貸与するのが一般的でした。しかし、スマートフォンの普及や多様な働き方の広がりとともに、従業員が私物の高性能な端末を業務に使用したいというニーズが高まってきました。それに伴い、企業側も業務効率化やコスト削減の観点からBYODを導入するケースが増えています。BYODは従業員にとって、使い慣れた端末で業務を行えるため、作業効率や利便性の向上に繋がります。また、企業にとっては、端末の購入や管理にかかるコストを削減できるメリットがあります。しかし、一方で、セキュリティ対策や業務とプライベートの境界線の曖昧化など、解決すべき課題も存在します。例えば、従業員の私物端末がウイルスに感染した場合、企業の情報システム全体に影響が及ぶ可能性があります。また、業務データの持ち出しや紛失による情報漏洩のリスクも高まります。BYODを安全かつ効果的に運用するためには、企業は明確なルールやガイドラインを策定し、従業員へのセキュリティ教育を徹底する必要があります。また、モバイルデバイス管理(MDM)などのセキュリティ対策ツールを導入することも重要です。
ネットワークセキュリティ

マイクロセグメンテーション:強固なネットワークセキュリティの鍵

- マイクロセグメンテーションとは従来の社内ネットワークを守る仕組みは、建物の外周を守る頑丈な塀のようなものでした。これは外部からの侵入を防ぐには効果的でしたが、建物内部で何か問題が起きると、被害が建物全体に広がってしまうという弱点がありました。そこで登場したのが、マイクロセグメンテーションという考え方です。これは、建物の中に細かく仕切りを設け、それぞれの区画に適切なセキュリティ対策を施すことで、より強固な防御体制を築こうというものです。具体的には、会社のネットワークを部署や役割ごとに細かく分割し、それぞれの区画に合わせたセキュリティ設定を行います。例えば、重要な顧客情報を扱う部署には特に厳しいアクセス制限をかけたり、機密性の低い情報には比較的緩やかな制限をかけるといった具合です。このように、マイクロセグメンテーションを導入することで、万が一、ある区画が不正アクセスなどの被害に遭ったとしても、他の区画への影響を最小限に抑えることができます。これは、まるで建物内で火災が発生した場合、防火扉が延焼を防ぐのと同じ仕組みです。マイクロセグメンテーションは、複雑化する現代のネットワーク環境において、安全性を高め、企業を守るための重要な技術と言えるでしょう。
認証技術

コード署名:ソフトウェアの信頼性を守るデジタル署名

- コード署名とはコード署名とは、ソフトウェア開発者が作成したプログラムやアプリに対して、電子的な印鑑を押すようなものです。この印鑑は「デジタル署名」と呼ばれ、開発者が誰であるか、そしてプログラムが作成後、悪意のある第三者によって改竄されていないことを証明する役割を担います。例えるなら、手紙の内容が本物であること、そして途中で書き換えられていないことを保証するために、封蝋に印章を押すようなものです。コード署名もこれと同じように、プログラムの開発元と、そのプログラムが配布後も安全に使える状態であることを保証するために利用されます。ユーザーは、コード署名を確認することによって、ダウンロードしようとしているプログラムが信頼できる開発元から提供されたものであり、安全に利用できることを判断できます。もし、プログラムが改竄されていた場合、デジタル署名は無効となり、ユーザーはプログラムのダウンロードやインストールを中止するように警告を受けることができます。このように、コード署名は、安全なソフトウェアの利用を促進し、悪意のあるプログラムからユーザーを守る上で重要な役割を果たしていると言えるでしょう。
ネットワークセキュリティ

インターネットの安全を守るSSL:基礎知識

インターネット上で情報を安全にやり取りするために、SSLという仕組みが使われています。これは、正式には「セキュア・ソケッツ・レイヤー」と呼ばれるもので、ウェブサイトと利用者の間でやり取りされるデータを暗号化することで、第三者による盗聴や改ざんを防ぎます。 普段何気なく利用しているウェブサイトでも、SSLが導入されているかどうかは簡単に確認することができます。ウェブサイトのアドレスが「https//」で始まっていたり、アドレスバーに鍵のマークが表示されていれば、それはSSLが使われているというサインです。インターネットショッピングやオンラインバンキングなど、個人情報やクレジットカード情報を取り扱うウェブサイトでは、特にSSLが重要になります。 SSLによって、ウェブサイトと利用者の間でやり取りされるデータは暗号化されるため、たとえ第三者に盗聴されたとしても、その内容は解読できません。また、データの改ざんを検知する機能も備わっているため、安心してウェブサイトを利用することができます。インターネットを利用する上で、SSLは今や無くてはならないセキュリティ対策技術と言えるでしょう。
攻撃方法について知る

潜む影:BYODならぬBYOVD攻撃とは?

- デバイスの脆弱性を利用した新たな脅威近年、多くの企業で、従業員の利便性向上と業務効率化のために、私物のパソコンやスマートフォンなどを業務に利用することを許可するBYOD(Bring Your Own Device)が導入されています。このBYODは、従業員にとって柔軟な働き方を促進するメリットがある一方で、企業のセキュリティ対策担当者にとって頭を悩ませる新たなリスクをもたらす可能性も孕んでいます。その新たな脅威の一つとして、「BYOVD攻撃」が近年、注目されています。BYOVD攻撃とは、「Bring Your Own Vulnerable Driver攻撃」の略で、攻撃者が標的のデバイスに潜む脆弱性を持つデバイスドライバを悪用して、企業のシステムへの侵入を試みる攻撃手法です。デバイスドライバとは、パソコンやスマートフォンなどの機器に接続された周辺機器(プリンターやカメラなど)と、機器本体のOS(オペレーティングシステム)との間でデータのやり取りを仲介するソフトウェアのことです。このBYOVD攻撃では、攻撃者はまず、標的となる企業の従業員が業務で使用しているデバイスに、脆弱性を持つデバイスドライバが存在するかどうかを調べます。そして、脆弱性が見つかった場合、その脆弱性を突くように細工された悪意のあるプログラムを送り込みます。このプログラムを通じて、攻撃者は、本来アクセスできないはずの企業システムに不正に侵入し、機密情報窃取やシステムの破壊といった深刻な被害を与える可能性があります。BYODの導入が進む一方で、従業員が業務で使用するデバイスのセキュリティ対策は企業にとって大きな課題となっています。BYOVD攻撃のような巧妙化する脅威から企業システムを守るためには、従業員へのセキュリティ意識向上のための教育や、デバイスの脆弱性を定期的に検出して修正する対策など、多層的なセキュリティ対策を講じることが重要です。
セキュリティを高める

コード署名: ソフトウェアの信頼性を守る技術

- コード署名とは コード署名とは、ソフトウェアの信頼性を保証するために、デジタル署名を用いる技術です。デジタル署名は、実社会における印鑑やサインのように、データの送信者を確認し、データが改ざんされていないことを証明する役割を担います。 ソフトウェア開発者がコードを作成した後、信頼できる第三者機関である認証局に申請し、審査を通過するとコード署名用の証明書が発行されます。この証明書を用いてソフトウェアやそのソースコードに電子署名を付与することで、利用者はソフトウェアの提供元とデータの完全性を確認することができます。 コード署名がされているソフトウェアをインストールする際、OSやアプリケーションは署名を確認します。もし、署名が無効であったり、署名後にソフトウェアが改ざんされていた場合は、警告が表示され、インストールが中断されることがあります。このように、コード署名は、悪意のあるソフトウェアのインストールや、ソフトウェアの配布後に改ざんが行われていないかを検知する手段としても機能します。
ソーシャルハッキング対策

巧妙化するフィッシング詐欺:コールバック・フィッシングにご用心

インターネットの利用が当たり前になったことで、人の情報を盗み出すフィッシング詐欺も、より巧妙なものへと変化しています。昔ながらの、偽のホームページに誘導するだけの単純な方法では、見破られてしまう可能性が高くなっています。 そこで、複数の方法を組み合わせた、より巧妙なフィッシング詐欺が増えています。 その代表的な例が、「コールバック・フィッシング」です。この手口では、まず、本物そっくりの偽のメールを送りつけます。そして、メールの内容を見た人が記載された電話番号に電話をかけると、攻撃者が用意した偽のコールセンターにつながります。 コールセンターの担当者を名乗る人物は、言葉巧みに個人情報やクレジットカード情報などを聞き出してきます。巧妙な話術で信じ込ませようとするため、自分は騙されていないと過信している人でも、簡単に騙されてしまうことがあります。 このような巧妙化するフィッシング詐欺から身を守るためには、安易にメールのリンクをクリックしたり、電話をかけたりしないことが重要です。不審な点があれば、直接、送信元だと考えられる企業や組織に確認するようにしましょう。日頃から、セキュリティソフトを導入したり、最新の情報を入手したりするなど、セキュリティ対策を万全にしておくことも大切です。
脆弱性

作業効率化の鍵! マクロ機能を使いこなそう

- マクロ機能とはマクロ機能とは、Excelなどのアプリケーション上で、決まった作業や複雑な操作を自動的に実行できるようにする機能のことです。この機能を活用すると、日々の業務効率を大幅に向上させることができます。例えば、毎日作成する必要がある日報や報告書の作成手順をマクロに登録しておけば、ボタン一つで自動的に作成できるようになります。これは、今まで手作業で行っていた作業を自動化することで、時間の節約になるだけでなく、入力ミスなどのヒューマンエラーを減らすことにもつながります。また、マクロ機能は、複数のセルに同じ計算式を一括で入力したり、膨大なデータの中から特定の条件に合致するデータだけを抽出したりする際にも役立ちます。これらの作業は、手作業で行うと非常に手間と時間がかかりますが、マクロ機能を使えば、簡単な操作で正確かつ迅速に処理することができます。このように、マクロ機能は、事務作業の効率化やデータ分析の迅速化など、様々な場面で業務効率を向上させるために活用できる強力なツールと言えるでしょう。
脆弱性

SSI: ウェブページを動的に生成する技術

- SSIとは SSIは、正式名称をサーバーサイドインクルード(Server Side Includes)と言い、ウェブサーバー側でウェブページの一部を動的に生成する技術のことです。 SSIを利用する場合、HTMLファイルの中に特定のコマンドを埋め込むという方法がとられます。このHTMLファイルにクライアントからアクセスがあると、ウェブサーバーは埋め込まれたコマンドを実行します。そして、その実行結果をHTMLに埋め込んでクライアントに返します。 このように、SSIではクライアントからのアクセスごとにウェブサーバー側で処理が行われ、その結果に応じて動的にウェブページの内容が変化します。そのため、アクセスする度に異なる情報を表示する、動的なウェブページを作成することが可能になります。 例えば、アクセスした日時を表示したり、ウェブサイトの最新情報を表示したりといったことが実現できます。
組織・期間

ドイツの情報セキュリティを守るBSIの役割

- BSIとはBSIは「Bundesamt für Sicherheit in der Informationstechnik」を短くしたもので、日本語では情報セキュリティ庁という意味です。ドイツにある連邦内務省という所の傘下にある機関で、ITのセキュリティに関するありとあらゆる業務を担っています。日本で似たような役割を担う機関を挙げるとすれば、内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)が挙げられるでしょう。BSIは、ドイツ国内の政府機関や企業、国民に対して、ITセキュリティに関する幅広いサービスを提供しています。具体的には、最新のサイバー攻撃の脅威に関する情報の収集や分析、それに基づいた対策の推奨、ITシステムのセキュリティ評価や認証、セキュリティに関する教育や訓練などを行っています。BSIは、国際的にも高い評価を受けており、国際的な標準化活動にも積極的に貢献しています。また、日本を含む多くの国と協力関係を築き、サイバーセキュリティ分野における国際協力にも積極的に取り組んでいます。
攻撃方法について知る

Webアプリを狙う!コードインジェクションの脅威

- コードインジェクションとはインターネット上で情報をやり取りする仕組みの一つに、ウェブアプリケーションがあります。このウェブアプリケーションは、ユーザーからの情報を処理して結果を返すことで、様々なサービスを提供しています。しかし、この処理の仕方に問題があると、悪意のある攻撃者に付け込まれてしまうことがあります。その代表的な攻撃の一つが、-コードインジェクション-です。コードインジェクションは、ウェブアプリケーションのセキュリティ上の弱点を利用して、本来実行されるべきではない命令を埋め込み、それを実行させてしまう攻撃です。攻撃者は、ユーザーが入力する情報に紛れ込ませる形で、悪意のある命令を送り込みます。例えば、ユーザー名を入力する欄に、悪意のある命令を含んだ文字列を入力したとします。セキュリティ対策が不十分なウェブアプリケーションの場合、この入力内容をそのまま処理してしまうため、攻撃者の意図した命令が実行されてしまう可能性があります。コードインジェクションが成功すると、攻撃者は機密情報(パスワードや個人情報など)を盗み出したり、システムを自由に操作したりすることが可能になります。 また、ウェブサイトを改ざんしたり、サービスを停止させたりすることもできてしまいます。コードインジェクションの被害を防ぐためには、ウェブアプリケーション開発者が適切なセキュリティ対策を施すことが重要です。 ユーザー側も、信頼できるウェブサイトを利用したり、不審な入力欄には不用意に情報を入力しないなど、注意が必要です。
マルウェア対策

姿を変える脅威:ポリモーフィックとは

近年、悪意のある者が仕掛けるインターネット上の攻撃は、ますます巧妙化しています。その中でも、特に発見が難しいものとして、「ポリモーフィック」と呼ばれる種類の悪意のあるプログラムが存在します。 ポリモーフィックは、「多様な形を持つ」という意味です。セキュリティの分野では、この言葉は、自身の一部を変化させながら、まるで姿を変えるように、発見を逃れようとする悪意のあるプログラムを指します。 通常、セキュリティ対策ソフトは、既知の悪意のあるプログラムの特徴を記録したパターンファイルを用いて、コンピュータに侵入しようとするものを検知します。しかし、ポリモーフィック型の悪意のあるプログラムは、自身を構成するプログラムコードを変化させるため、パターンファイルに合致せず、検知をすり抜けてしまう可能性があります。 このような特徴を持つため、ポリモーフィック型の悪意のあるプログラムは、セキュリティ対策ソフトによる検知を回避し、コンピュータシステムに侵入、情報漏えいやシステムの破壊といった深刻な被害をもたらす危険性があります。