APT：知られざる脅威の実態

APT：知られざる脅威の実態

巧妙化するサイバー攻撃：APTとは

近年、企業や組織を狙った悪意のある攻撃は、より巧妙さを増しています。従来の手口では考えられないような、高度な技術が使われることも珍しくありません。中でも、企業や組織にとって深刻な脅威となっているのが、「APT（高度な執拗な脅威）」と呼ばれる攻撃です。

APTは、高度な知識や技術、豊富な資金力を持つ集団や個人が、特定の標的を狙って、執拗に攻撃を仕掛けてくることを指します。目的を達成するために、数週間、数ヶ月、あるいは数年にわたって、ひそかに攻撃を継続するケースも少なくありません。

従来型の攻撃は、システムのセキュリティホールを突いて、短期間で不正アクセスを試みるものがほとんどでした。しかしAPTは、特定の組織の内部に侵入することを目的としています。そのため、メールやWebサイトなどを悪用し、組織の関係者をだまして、コンピュータウイルスに感染させるなど、人の心理的な隙を突いて侵入を試みます。そして、侵入に成功すると、情報を盗み見するためのプログラムを埋め込んだり、システムを自由に操作できるようにしたりして、機密情報を探し出します。

APTは、その特性上、被害に気づくのが遅れてしまい、大きな損害を受けてしまう可能性があります。そのため、企業や組織は、APTの脅威を正しく認識し、対策を講じていくことが重要です。

APTの標的は？

近年、高度な技術を持つ攻撃者が特定の標的を狙う、持続的標的型攻撃(APT)の脅威が増大しています。では、一体どの様な組織がAPTの標的とされているのでしょうか？

従来、APTの標的は主に政府機関、防衛産業に関わる企業、金融機関といった、機密性の高い情報を保有する組織や企業でした。これらの組織は、国家機密や顧客情報、金融取引データなど、攻撃者にとって魅力的な情報を豊富に保有しているため、格好の標的となっていたのです。

しかし近年では、攻撃対象は変化しつつあります。技術力や資金力を持つ大企業だけでなく、中小企業も標的となるケースが増加傾向にあるのです。中小企業は、セキュリティ対策に十分な費用や人員を割けない場合が多く、攻撃者にとって侵入しやすいとみなされている可能性があります。また、サプライチェーンの一端を担う中小企業を攻撃することで、最終的により規模の大きい企業や組織への足掛かりを得ようとする、という巧妙な手口も確認されています。

APT攻撃の目的は、金銭や機密情報の窃取、競争優位性の獲得、政治的な目的の達成など、多岐にわたります。攻撃者は、標的の組織や企業の特性に合わせて、入念な計画と高度な技術を用いて攻撃を仕掛けてきます。そのため、あらゆる組織において、APT攻撃に対する意識を高め、適切な対策を講じることが重要と言えるでしょう。

APTの特徴：長期戦と潜伏

標的型攻撃と呼ばれるAPT攻撃は、一過性の攻撃とは異なり、長期に渡り組織内部に潜伏し、機密情報を探し続ける特徴があります。まるで忍び寄る影のように、攻撃者はその姿を現しません。攻撃の対象となる組織のシステムやセキュリティ対策を入念に調べ上げ、わずかな隙も見逃さず、そこを突いて攻撃を仕掛けてきます。そして、組織の内部に侵入することに成功すると、今度はセキュリティ対策の目を巧みに逃れながら、まるでそこに最初から存在していたかのように活動を継続します。その潜伏期間は決して短いものではなく、数ヶ月単位、あるいは数年単位に及ぶことも珍しくありません。まるで獲物を狙うハンターのように、じっと息を潜め、機を待つのです。

複雑な命名規則：APTの識別

高度な持続的脅威、すなわちAPT攻撃者を特定することは容易ではありません。APT集団は、それぞれ異なる背景、目的、そして攻撃手法を持っているため、特定のグループを特定することが困難を極めるからです。まるで、姿かたちを変えながら暗躍する幽霊のようなものです。
さらに、セキュリティ対策ソフトやサービスを提供する会社、いわゆるセキュリティベンダーごとに、独自のルールでAPTグループを分類しているため、情報が錯綜し混乱を招く可能性があります。例えば、APT29として知られるグループは、ノーベリウムやコージーベアなど、複数の別名で呼ばれています。あたかも、複数の顔を持つ怪盗のように、同じ集団が異なる名前で呼ばれることがあるのです。このように、APTの命名は複雑で、セキュリティの専門家であっても正確な情報を把握することが難しい場合があります。これは、セキュリティ対策を講じる上で大きな課題と言えるでしょう。

APTから組織を守るには

巧妙化するサイバー攻撃の脅威から組織を守ることは、今日のビジネスにおいて最重要課題の一つとなっています。特に、国家や組織的な犯罪集団による高度な持続的脅威、いわゆるAPT攻撃は、その高度な技術と執拗な手法により、従来型のセキュリティ対策を容易にくぐり抜けてしまうため、企業や組織にとって深刻な脅威となっています。APT攻撃から組織を守るためには、従来の対策に加え、より高度で多層的なセキュリティ対策を講じることが必要です。

まず、最新の脅威情報（Threat Intelligence）を常に収集し、分析することが重要です。APT攻撃は常に進化しており、新たな攻撃手法や脆弱性を突いてきます。最新の脅威情報を把握することで、攻撃者がどのような手段を使ってくるのかを予測し、先手を打った対策を講 seキュリティ対策を講じることができます。

次に、多層防御（Defense in Depth）と呼ばれる、複数のセキュリティ対策を組み合わせた防御体制を構築することが重要です。例えば、ファイアウォールや侵入検知システムなどの境界防御に加えて、エンドポイントセキュリティソフトの導入や、従業員に対するセキュリティ教育の徹底など、様々な角度からの対策を講じることで、攻撃を防ぐだけでなく、万が一攻撃が成功した場合でも被害を最小限に抑えることができます。

さらに、組織全体でセキュリティ意識を高めることが重要です。セキュリティ対策は、システムやソフトウェアだけに頼るのではなく、従業員一人ひとりがセキュリティリスクを認識し、適切な行動をとることが重要です。そのため、定期的なセキュリティ研修の実施や、セキュリティに関する情報共有などを 통해、セキュリティ意識の向上を図ることが重要です。

APT攻撃は、決して他人事ではありません。組織は、常に最新の脅威情報を収集し、セキュリティ対策を強化することで、自らの組織を守ることが重要です。