情報漏洩

詐欺対策

闇サイト「BidenCash」の脅威

- バイデンキャッシュの概要バイデンキャッシュは、2022年に初めて確認された、比較的新しい闇サイトです。このサイトは、盗難されたクレジットカード情報を販売しており、サイバー犯罪に悪用されています。バイデンキャッシュの特徴は、その膨大な情報量にあります。運営者はこれまでに790万件を超えるカード情報を公開・販売しており、その中には、クレジットカード番号、有効期限、セキュリティコードといった重要な情報はもちろんのこと、一部は氏名や住所などの個人情報も含まれています。このような情報は、クレジットカードの不正利用だけでなく、なりすましや詐欺など、様々な犯罪に悪用される可能性があります。バイデンキャッシュは、アクセスするために特別なソフトウェアや知識を必要とせず、一般的なブラウザを使って誰でもアクセスできるため、犯罪のハードルを下げるという点でも危険視されています。セキュリティ対策としては、パスワードの使い回しを避け、複雑なパスワードを設定することが重要です。また、クレジットカードの利用明細をこまめに確認し、身に覚えのない請求がないか確認することも大切です。バイデンキャッシュの存在は、インターネットにおけるサイバー犯罪の脅威を改めて認識させてくれます。私たち一人ひとりが、セキュリティ対策を強化し、自らの情報を守る意識を持つことが重要です。
マルウェア対策

二重恐喝ランサムウェア「STORMOUS」の脅威

- STORMOUSとはSTORMOUSは、二重の脅迫を用いるランサムウェアとして知られており、企業や組織にとって深刻な脅威となっています。攻撃の手口は巧妙で、まず、組織のネットワークに侵入し、機密性の高いファイルを探し出して暗号化します。これは、データを「人質」に取るようなもので、組織は業務に不可欠なデータにアクセスできなくなり、業務が麻痺状態に陥ってしまいます。STORMOUSの恐ろしい点は、暗号化する前にファイルのコピーを作成し、それを外部のサーバーに持ち出してしまうことです。そして、身代金を支払わなければ、盗んだデータをインターネット上で公開すると脅迫してきます。つまり、企業はデータへのアクセスを回復するためだけでなく、情報漏洩による経済的損失や評判の低下を防ぐためにも、身代金の支払いを迫られることになるのです。このような二重の脅迫は、企業にとって非常に大きなプレッシャーとなり、身代金の支払いに応じてしまうケースも少なくありません。しかし、身代金を支払ったとしても、データが本当に返ってくる保証はなく、再び攻撃を受ける可能性も否定できません。STORMOUSから身を守るためには、セキュリティ対策ソフトの導入や従業員へのセキュリティ意識の向上など、多層的な対策を講じることが重要です。
情報漏洩対策

BitLocker:利便性とリスクの両面

現代社会において、情報は企業にとって最も重要な資産の一つと言えるでしょう。顧客情報や企業秘密など、その重要性はますます高まっており、これらの情報を適切に保護することは企業の責任として当然のこととなっています。しかし、現実にはパソコンの盗難や紛失などにより、情報漏洩のリスクは常に存在しています。こうした事態から貴重なデータを守るための強力な手段として、Windowsに標準搭載されているのが「BitLocker」というドライブ暗号化機能です。 BitLockerは、パソコン内部のドライブに保存されているデータを暗号化することで、たとえパソコンが盗難・紛失したとしても、保存データへの不正アクセスを阻止し、情報漏洩を防ぎます。暗号化とは、データを第三者に解読できない形式に変換することを指し、BitLockerはこの暗号化をハードディスクやSSDといった記憶装置に対して行います。つまり、BitLockerを設定することで、パソコン内部のデータは暗号化され、正しいパスワードを入力しない限り読み取ることができなくなります。 BitLockerは、特に機密性の高い情報を扱う企業や組織にとって、必要不可欠なセキュリティ対策と言えるでしょう。顧客情報や財務情報など、万が一漏洩すれば企業の存続に関わるような重要データを守るためには、BitLockerのような強固なセキュリティ対策が求められます。 情報漏洩のリスクは、企業規模に関わらず存在します。BitLockerは、Windowsに標準搭載されているため、追加費用なしで利用できる点も大きなメリットです。情報セキュリティ対策は、事後の対応よりも事前の予防が重要です。BitLockerを導入し、重要なデータを守る対策を今すぐに始めましょう。
ネットワークセキュリティ

セキュリティ対策の要!SSLインスペクションとは

インターネットは私たちの生活に欠かせないものとなり、様々な情報をやり取りする上で重要な役割を担っています。その中には、氏名や住所、クレジットカード情報といった個人情報や、企業の機密情報など、非常に重要なデータも含まれます。 このような重要なデータがインターネット上をやり取りされる際、第三者に盗み見られたり、改ざんされたりするリスクがあります。これを防ぐために、データは暗号化という技術で保護されます。暗号化とは、データを特殊な方法で変換することで、本来の内容が分からないようにする技術です。インターネット通信で広く使われている暗号化技術に、SSL/TLSというものがあります。 SSL/TLSを使うことで、ウェブサイトと利用者の間でやり取りされるデータは暗号化され、盗聴や改ざんから守られます。しかし近年、この暗号化技術を悪用したサイバー攻撃が増加しています。悪意のあるソフトウェアや攻撃者は、暗号化された通信の中に、ウイルスや不正なプログラムなどを隠します。暗号化されているため、セキュリティ対策ソフトもその危険性を検知することができず、結果として企業のシステムに侵入されてしまうことがあります。これは企業にとって大きな脅威であり、暗号化された通信だからといって安心せず、多層的なセキュリティ対策を講じることが重要です。
認証技術

サイバー攻撃からクレデンシャルを守る!

- クレデンシャルとは インターネット上のサービスや会社のシステムなど、様々な場所で使われているコンピュータは、許可された人だけが使えるように、アクセスを制限する仕組みが必要です。その際に利用されるのが「クレデンシャル」です。 クレデンシャルとは、簡単に言うと、コンピュータが「この人はアクセスを許可された人ですよ」と認識するために必要な情報のことです。 例えば、インターネット上のサービスを利用する際に、アカウントとパスワードを入力することがよくあります。このアカウント名とパスワードの組み合わせがクレデンシャルにあたります。銀行のATMを利用する際にキャッシュカードと暗証番号が必要なのも、同じように本人確認のためのクレデンシャルと言えます。 クレデンシャルには、アカウント名やパスワード以外にも、様々な種類があります。指紋や顔、声紋などの体の一部の特徴を使った「生体認証」や、スマートフォンに表示される確認コードのような「ワンタイムパスワード」なども、高度なセキュリティを実現するクレデンシャルとして利用されています。 クレデンシャルは、私たちのデジタル社会において、本人確認やアクセス管理を行うための重要な役割を担っています。しかし、その一方で、悪意のある第三者に盗み取られたり、不正利用されてしまうリスクも孕んでいます。セキュリティ対策をしっかり行い、自分のクレデンシャルを適切に管理することが大切です。
攻撃方法について知る

AIチャットボットへの新たな脅威:プロンプト・インジェクションとは

近年、様々な場面で人の代わりに応答してくれるAIチャットボットを見かける機会が増えました。顧客対応や情報提供など、その活躍の場は多岐に渡り、私達の生活をより便利なものへと変えつつあります。 しかし、この革新的な技術の普及は、同時にサイバー犯罪者にとっても新たな攻撃の機会を生み出すこととなりました。従来のセキュリティ対策が通用しない、巧妙な攻撃手法が次々と編み出されているのです。中でも、AIチャットボットに対する攻撃として特に注目されているのが「プロンプト・インジェクション」と呼ばれる手法です。 これは、悪意のある命令文(プロンプト)をチャットボットに入力することで、本来の動作を改ざんし、機密情報の漏洩やシステムの破壊などを引き起こす攻撃です。例えば、顧客情報にアクセスできるチャットボットに対して、巧妙に disguised したプロンプトを送り込むことで、顧客データベースの内容を不正に取得したり、システムに偽の情報を書き込んだりすることが可能になります。 このように、AIチャットボットの普及は、私達に利便性をもたらす一方で、新たなセキュリティリスクをもたらす可能性も孕んでいるのです。この新たな脅威からシステムやデータを守るためには、AIチャットボットの仕組みやプロンプト・インジェクションの手口を正しく理解し、適切な対策を講じることが重要となります。
クラウドサービス

クラウド時代のセキュリティ対策:新たな脅威と対策

クラウドコンピューティングは、従来のコンピューターの利用方法を大きく変え、企業や人々に多くの利便性をもたらしました。今では、資料作成、情報共有、会計処理など、様々な業務でクラウドサービスが利用されています。インターネットを通じてサービスが提供されるため、場所を選ばず必要な時にすぐに利用できる点が大きな魅力です。 しかし、その一方で、インターネットを介してサービスを提供するという性質上、新たな危険性も生まれています。従来のコンピューターシステムとは異なり、クラウド環境では、データがどこに保管され、誰がどのようにアクセスできるのか、利用者からは分かりにくい部分が多くあります。そのため、セキュリティ対策を怠ると、情報漏えいや不正アクセスといった深刻な問題が発生する可能性があります。 特に重要な情報資産を扱う企業にとっては、セキュリティ対策は事業の信頼性を左右する重要な要素です。クラウドサービスを利用する際は、サービス提供事業者がどのようなセキュリティ対策を実施しているかをしっかりと確認する必要があります。また、利用者側も、アクセス権限の設定やパスワード管理など、基本的なセキュリティ対策を徹底することが重要です。 クラウドコンピューティングは、今後もますます普及していくと考えられています。利便性とリスクを正しく理解し、適切なセキュリティ対策を講じることで、安全にクラウドの恩恵を受けることができるでしょう。
クラウドサービス

進化するクラウドとセキュリティの重要性

現代社会において、クラウドは企業活動や日常生活を支える重要な技術基盤として急速に普及しています。インターネットを通じて、ソフトウェアやデータを自由に利用できるクラウドサービスは、多くの企業や個人に受け入れられています。 従来の、自社でサーバーやソフトウェアを管理する形態と比較して、クラウドは、導入や運用にかかる費用を抑えながら、必要に応じて柔軟にシステムを拡張できるという利点があります。このため、新規事業の立ち上げや、変化の激しい市場への対応を迅速に行いたい企業にとって、クラウドは魅力的な選択肢となっています。 クラウドサービスの利用により、企業は高額な設備投資や維持管理費用の負担を軽減できるため、その分を、本来の事業活動への投資や人材育成に充てることができます。また、場所を選ばずに仕事ができる環境の実現も、クラウドの大きなメリットの一つと言えるでしょう。社員が自宅や外出先など、あらゆる場所から業務システムやデータにアクセスできるようにすることで、業務効率の向上や、柔軟な働き方の実現を促進することができます。 このように、クラウドは、現代社会において、欠かせない存在になりつつあります。今後も、人工知能やビッグデータ分析などの先進技術と連携し、さらに進化していくことが期待されます。
マルウェア対策

新たに確認された脅威、INCランサムウェアにご用心

- INCランサムウェアとはINCランサムウェアは、2023年7月頃から活動が確認された、比較的新しいランサムウェアです。企業や組織を標的にしており、感染すると、重要なファイルやデータを暗号化し、アクセスできない状態にしてしまいます。その後、攻撃者は暗号化の解除と引き換えに身代金を要求してきます。INCランサムウェアは、他の多くのランサムウェアと同様に、二重の脅迫を用いることが特徴です。まず、標的のシステムに侵入すると、機密性の高い情報を探し出して窃取します。そして、窃取した情報を元に、被害組織に身代金の支払いを迫るのです。具体的には、攻撃者は「身代金を支払わなければ、盗んだ情報を公開する」と脅迫します。情報を公開された場合、企業は経済的な損失だけでなく、社会的信用を失墜させる可能性もあるため、攻撃者の要求に従わざるを得ない状況に追い込まれてしまうのです。INCランサムウェアは、まだ新しいタイプのランサムウェアであるため、その全体像は解明されていません。しかし、その脅威は深刻であり、企業はセキュリティ対策を強化し、ランサムウェアへの感染を防ぐことが重要です。
攻撃方法について知る

闇市場「Russian Market」の脅威

- 闇市場「Russian Market」とは インターネットの深淵、一般の検索エンジンではアクセスできない闇サイト群、それがダークウェブです。その暗闇の中に、「Russian Market」と呼ばれる悪名高い闇市場が存在します。 「Russian Market」は、違法な商品やサービスが売買される闇市場の中でも、特に規模が大きく、悪質なものが集まると言われています。麻薬や武器といった違法な物品だけでなく、偽造パスポートやクレジットカード情報など、私たちの社会生活を脅かす危険な情報も取引されています。 中でも、「Russian Market」で最も活発に取引されているのが、不正に入手されたログイン情報や個人情報といった機密情報です。 これらの情報は、企業へのサイバー攻撃や個人へのなりすましなどに悪用され、金銭的な被害だけでなく、社会的な信用を失墜させるリスクも孕んでいます。 「Russian Market」の存在は、インターネット社会の闇の深さを私たちに突きつけると同時に、セキュリティ対策の重要性を改めて認識させてくれます。
攻撃方法について知る

オーロラ作戦:国家規模のサイバー攻撃の実態

- はじめにと題して 2010年に世界を震撼させたサイバー攻撃、「オーロラ作戦」。高度な技術を用い、国家の関与も噂されるこの事件は、世界中に衝撃を与え、サイバーセキュリティの重要性を改めて認識させる大きな転機となりました。 一体どのような事件だったのでしょうか。 標的となったのは、世界中の企業や政府機関、そして重要なインフラを支えるシステムでした。高度な技術を駆使した攻撃は、機密情報の盗難やシステムの破壊など、甚大な被害をもたらしました。 この事件は、サイバー攻撃が単なるいたずらや嫌がらせではなく、国家レベルの安全保障や経済活動にも影響を及ぼす重大な脅威となりうることを世界に知らしめました。 事件の背景には、国際的な政治対立や経済的な利益相反などが複雑に絡み合っていると言われています。 オーロラ作戦は、サイバー空間における攻防が激化する現実を突きつけると共に、私たち一人ひとりがサイバーセキュリティについて真剣に考える必要性を突きつけたと言えるでしょう。
攻撃方法について知る

街歩きでWi-Fi探索? ウォー・ウォーキングの危険性

- ウォー・ウォーキングとは街中を散策しながら、スマートフォンやタブレット端末を使って無線LANのアクセスポイントを探し出す行為。まるで電波を探知する能力を身につけたかのように、街を歩き回りながらアクセスポイントを探し出すことから、「ウォー・ウォーキング」と呼ばれています。無線LANは、家庭や職場、商業施設など、様々な場所でインターネット接続手段として普及しています。多くの場合、パスワードを設定して不正利用を防いでいますが、中にはセキュリティ対策が不十分なアクセスポイントも存在します。ウォー・ウォーキングを行う人は、このようなセキュリティの甘いアクセスポイントを見つけ出し、不正にインターネットに接続することを目的としています。彼らは、電波の強弱を視覚的に表示するアプリなどを駆使して、アクセスポイントを探し出します。そして、パスワードを入力せずに接続できるアクセスポイントを見つけると、そこからインターネットにアクセスします。このような行為は、不正アクセス禁止法に抵触する可能性があり、犯罪として扱われる可能性もあります。また、セキュリティ対策が不十分なアクセスポイントに接続することで、悪意のある第三者に個人情報を盗み見られたり、ウイルスに感染したりする危険性もあります。安易な気持ちでウォー・ウォーキングを行うことは大変危険ですので、絶対にやめましょう。
組織・期間

APT37:北朝鮮のサイバー攻撃部隊の実態

北朝鮮政府とつながりがあるとされる、高度で継続的な脅威を与える集団であるAPT37は、様々な別名で呼ばれています。セキュリティ企業からは、リコシェ・チョリマ、インキー・スクイッド、スカークルフト、リーパーなど、様々な名前で呼ばれており、混乱を招きがちです。これは、サイバーセキュリティ業界において、攻撃者を特定し、その活動を追い続けるために、様々な命名規則や分析手法が用いられているためです。このような状況は、セキュリティ対策を講じる側にとって、情報共有や対策の連携を難しくする要因の一つとなっています。 APT37は、高度な技術力と執拗な攻撃で知られており、標的は韓国の政治、軍事、経済に関連する組織や個人に集中しています。彼らが使う手口は、スピアフィッシングメールや悪意のあるウェブサイトを通じて、標的のコンピュータにマルウェアを感染させるというものです。そして、盗み出した情報を元に、更なる攻撃を仕掛けたり、偽情報の発信による混乱を狙ったりします。APT37は、国際社会の平和と安全を脅かす存在として、各国政府やセキュリティ機関から警戒されています。
情報漏洩対策

情報漏洩確認サイト「Have I Been Pwned?」

近年、誰もがインターネットに接続できる便利な世の中になりました。その一方で、企業などが顧客から預かった大切な個人情報が、意図せず外部に漏れてしまう事件が後を絶ちません。これは、インターネットの普及と同時に、悪意を持った第三者によるサイバー攻撃が巧妙化していることが背景にあります。 彼らは、高度な技術や手口を駆使して、企業のセキュリティのわずかな隙間を狙って侵入します。そして、顧客の氏名や住所、電話番号といった個人情報はもとより、クレジットカード情報や口座情報などの重要なデータも盗み出そうとします。もしも、これらの情報が盗まれてしまうと、不正なアクセスや、他人になりすましてサービスを悪用されるなどの被害に遭う可能性があります。 さらに恐ろしいことに、一度流出した情報は、闇市場で金銭と交換に売買されてしまいます。そして、別の犯罪に悪用されたり、新たな攻撃の足掛かりにされたりするなど、被害が連鎖することも考えられます。情報漏洩は、企業の信頼を失墜させるだけでなく、社会全体に大きな不安をもたらす深刻な問題なのです。
詐欺対策

巧妙化するフィッシング詐欺から身を守るには

フィッシング詐欺とは、まるで本物そっくりに作られた偽のホームページや電子メールを使って、利用者を騙して、IDやパスワード、クレジットカード情報といった大切な個人情報を盗み取ろうとする、インターネットを使った犯罪です。 巧妙に作られた偽のホームページに誘導し、そこで入力させた情報を盗み取るのが、よくある手口です。 例えば、銀行やクレジットカード会社、ショッピングサイトなど、普段利用しているサービスを装った電子メールを送りつけます。そして、メール本文に記載された偽のホームページへのリンクをクリックさせようとします。そのホームページは、本物と見分けがつかないほど精巧に作られているため、利用者は偽物だと気づかずに、IDやパスワードを入力してしまうのです。 近年、このフィッシング詐欺の手口は、ますます巧妙化しており、見破ることが非常に難しくなっています。そのため、身に覚えのないメールのリンクはむやみにクリックしない、少しでも不審に思ったら、公式の連絡先に問い合わせるなど、一人ひとりが注意を払い、自己防衛を心がけることが重要です。
詐欺対策

巧妙化するフィッシングサイトの脅威

- フィッシングサイトとはインターネットの世界には、まるで本物の企業が運営しているかのように装い、利用者を騙して大切な情報を盗もうとする悪質なウェブサイトが存在します。こうした偽のウェブサイトは「フィッシングサイト」と呼ばれ、その手口は年々巧妙化しています。フィッシングサイトが狙うのは、主に銀行口座の情報やクレジットカード番号、ログインに必要なIDやパスワードなどです。こうした重要な情報を盗み出すために、フィッシングサイトは銀行やクレジットカード会社、大手ショッピングサイトなど、利用者が普段から利用している企業のウェブサイトそっくりに作られています。そのため、アクセスした人が偽物だと気づかないまま、IDやパスワードを入力してしまうケースも少なくありません。フィッシングサイトに情報を入力してしまうと、その情報はたちまち犯罪者の手に渡り、不正利用されてしまう可能性があります。例えば、銀行口座の情報が盗まれれば、預金を引き出されてしまうかもしれません。また、クレジットカードの情報が盗まれれば、身に覚えのない高額な買い物に悪用されてしまうかもしれません。フィッシングサイトは、メールやSMSのリンクから誘導されることが多いです。身に覚えのないメールやSMSに記載されたリンクは、安易にクリックしないように注意しましょう。また、アクセスしたウェブサイトのURLをよく確認し、少しでも不審な点があれば、安易に個人情報を入力しないようにすることが大切です。
脆弱性

APIとそのセキュリティ

- APIとは APIは「アプリケーションプログラミングインターフェース」の略称で、異なるソフトウェアシステムが円滑に連携するための取り決めです。 例えるなら、レストランの注文システムを考えてみましょう。お客様はメニューを見て料理を選びますよね。このメニューがAPIドキュメントに相当します。お客様は、厨房の仕組みや調理方法を知らなくても、メニューから希望の料理を注文できます。注文を受けた厨房は、メニューに記載された通りの料理を提供します。 このように、APIはソフトウェア同士が情報をやり取りするための共通言語のような役割を担っています。開発者は、APIを利用することで、他のシステムの複雑な内部構造を理解していなくても、そのシステムが提供する機能を簡単に利用できるようになります。 例えば、地図を表示する機能を自分のウェブサイトに追加したいとします。この場合、地図サービスを提供している会社のAPIを利用すれば、地図を表示するためのプログラムを一から開発する必要はありません。APIを通じて必要な情報(位置情報や地図の種類など)を伝えるだけで、ウェブサイト上に地図を表示することができます。 このように、APIは現代のソフトウェア開発において欠かせない要素となっています。
脆弱性

ソフトウェア連携の要!APIとは?

- APIとは何か APIは「アプリケーションプログラミングインタフェース」の省略語で、あるソフトウェアの機能の一部を外部のソフトウェアから利用できるようにする仕組みです。 例えるなら、ソフトウェアを組み立てる際に必要となる部品のようなものです。APIは外部との連携部分を担当する窓口として機能し、他のソフトウェアとやり取りするための共通言語や手順を定めています。 APIを使うことで、開発者は他のソフトウェアの機能をわざわざ一から開発しなくても、自分のソフトウェアに組み込むことができるようになります。 例えば、地図を表示する機能を開発したい場合、地図APIを利用すれば、地図を表示するためのプログラムをすべて自分で書く必要はありません。APIを通じて地図サービスと連携することで、地図表示機能を簡単に実現できます。 このように、APIはソフトウェア開発を効率化するだけでなく、様々なサービスやアプリケーションを連携させることで、新たな価値を生み出す可能性を秘めています。
脆弱性

GoAnywhere MFTの脆弱性と攻撃事例:組織を守るための対策

近年、企業活動において欠かせないものとなっているファイル転送。その安全性を確保するために、ファイル転送管理ソリューションが注目されています。 数あるソリューションの中でも、フォートラ社が提供するGoAnywhere MFTは、多くの企業から信頼を集める代表的な製品です。 GoAnywhere MFTは、インターネット経由でのファイル転送において、機密情報などの重要なデータを安全にやり取りすることを可能にします。 利用者の視点に立った操作性の高い画面設計や、詳細なログの記録機能など、多くの利点を持つGoAnywhere MFTは、社内外を問わず、様々な組織で広く利用されています。 しかし、その一方で、GoAnywhere MFTはサイバー攻撃者から標的にされるケースも増加しています。 特に近年は、GoAnywhere MFTの脆弱性を突いた攻撃が相次いでおり、情報漏洩などの重大な被害につながる可能性も懸念されています。 そのため、GoAnywhere MFTを利用する組織は、常に最新のセキュリティ対策を講じることが重要です。
クラウドサービス

開発基盤GitHubのセキュリティリスク

- ソフトウェア開発に欠かせないGitHub 「GitHub(ギットハブ)」は、ソフトウェア開発者にとって、もはやなくてはならないサービスとなっています。これは、マイクロソフト社が提供している、インターネット上にプログラムの設計図を保管・管理できるサービスです。 GitHubでは「Git(ギット)」と呼ばれるバージョン管理システムが使われています。バージョン管理システムとは、プログラムの設計図に加えられた変更履歴を記録し、過去の状態に戻したり、変更点を確認したりすることを可能にするシステムです。 GitHubは、複数の開発者が共同で作業する際に、それぞれの変更点を衝突させることなく、スムーズに統合することを可能にします。また、過去のバージョンに戻したり、特定の時点でのプログラムの状態を簡単に再現することもできます。 GitHubは、オープンソースのプロジェクトから企業内の開発まで、幅広く利用されています。無料で利用できるプランから、高度な機能を備えた有料プランまで、様々なニーズに対応しています。 このように、GitHubは現代のソフトウェア開発を支える重要なインフラストラクチャとなっています。
マルウェア対策

身代金要求だけじゃない!進化するランサムウェア「ALPHV」の脅威

- ランサムウェア「ALPHV」とは ランサムウェア「ALPHV」(別名BlackCat)は、2021年に初めて確認されて以来、世界中の企業や組織にとって深刻な脅威となっています。ALPHVの特徴は、「サービスとしてのランサムウェア(RaaS Ransomware as a Service)」という形態を取っている点です。 RaaSとは、ランサムウェア攻撃に必要なツールやインフラストラクチャを、インターネットを通じて犯罪者集団がサービスとして提供するビジネスモデルです。これまでランサムウェア攻撃を行うには、高度な技術や知識が必要でしたが、RaaSの登場により、技術力の低い攻撃者でも容易にランサムウェア攻撃を実行できるようになりました。 ALPHVは、他のRaaSと比較して、その洗練された攻撃手法や多額の身代金要求で知られています。攻撃者は、標的となる組織のシステムに侵入するために、さまざまな方法を駆使します。例えば、フィッシングメールや脆弱性を持つソフトウェアを悪用して、組織のネットワークに侵入します。一度ネットワークに侵入すると、攻撃者は機密情報を盗み出し、暗号化してアクセスできないようにします。そして、そのデータを取り戻したければ、身代金の支払いを要求してきます。 ALPHVは、世界中で猛威を振るっており、企業や組織は、その脅威に対して適切な対策を講じる必要があります。具体的には、従業員へのセキュリティ意識向上トレーニングの実施、セキュリティソフトウェアの導入、システムの脆弱性の修正などが必要です。
マルウェア対策

猛威を振るう情報窃取マルウェア:Raccoon Stealerの脅威

- Raccoon StealerとはRaccoon Stealerは、Windows搭載のパソコンに感染する悪意のあるソフトウェアです。まるでアライグマが食べ物を盗むように、パソコンの中に保存されている様々な情報を盗み出すことから、その名が付けられました。このソフトウェアは、感染したパソコンに保存されているパスワードやメールアドレス、インターネットバンキングの情報、クレジットカード番号など、様々な重要な情報を盗み出すことができます。そして、盗み出した情報は、闇のネットワークを通じて、誰かが購入できるように売買されてしまいます。Raccoon Stealerによって盗まれた情報は、不正なオンラインショッピングや、他人になりすまして銀行口座からお金を引き出すなど、様々な犯罪に悪用される可能性があります。また、盗まれた情報が悪意のある第三者に渡ってしまうことで、さらに大きな被害に繋がることも考えられます。Raccoon Stealerからパソコンを守るためには、怪しいウェブサイトへのアクセスやメールの添付ファイルの開封を控える、セキュリティソフトを導入するなど、日頃から適切な対策を講じることが重要です。
ネットワークセキュリティ

システムの安全性を左右する「パラメータ」とは?

- 設定を細かく調整!パラメータの役割 皆さんは、ソフトウェアやシステムの動き方を、自分の好みに合わせて変えたいと思ったことはありませんか? 例えば、インターネットで欲しい商品を探すとき、条件を細かく指定することで、より早く目的の商品にたどり着けますよね? このような、動作を調整するための外部からの入力値のことを「パラメータ」と呼びます。 ウェブサイトで商品を探す場合を例に考えてみましょう。商品名だけでなく、価格帯やメーカー、商品の色などを指定することで、希望に合う商品を絞り込むことができます。このときに入力した条件の一つ一つが、パラメータの役割を果たしているのです。 パラメータは、ウェブサイトやアプリケーションの機能を充実させ、私たちユーザーにとってより使いやすいものにするために欠かせないものです。 パラメータをうまく活用することで、より快適なデジタルライフを送ることができるでしょう。
マルウェア対策

警戒すべき新たな脅威:8Baseランサムウェア

- 8Baseランサムウェアとは8Baseは、2023年に初めて確認された比較的新しいランサムウェアです。このランサムウェアは、企業や組織のコンピュータに侵入し、重要なファイルやデータを暗号化してアクセスできないようにします。そして、その暗号化を解除し、データを取り戻すための「身代金」を要求してきます。8Baseの恐ろしい点は、従来のランサムウェアの手口に加え、「二重の脅迫」を行うことです。つまり、身代金を支払わなければ、暗号化されたデータを復元できないだけでなく、盗み出したデータをダークウェブ上のリークサイトで公開すると脅迫してくるのです。ダークウェブは、一般的な検索エンジンではアクセスできない、匿名性の高いインターネット上の領域です。もし機密情報や顧客情報などがダークウェブ上に公開されてしまえば、企業は経済的な損失を受けるだけでなく、社会的信用を失墜してしまう可能性があります。このように、8Baseは従来のランサムウェアよりもさらに悪質な手口で、企業に深刻な被害をもたらす可能性があります。そのため、セキュリティ対策ソフトの導入や従業員へのセキュリティ教育など、事前に対策を講じておくことが重要です。